東京の生活費 — 月18万〜28万円(2026年)

月々の内訳(単身)

項目	節約型	ゆとり型
家賃(1R/1K)	70,000円	110,000円
光熱費・通信	15,000円	18,000円
食費	42,000円	60,000円
交通費	10,000円	15,000円
携帯	3,000円	5,000円
健康保険・雑費	25,000円	35,000円
娯楽	15,000円	37,000円
合計	180,000円	280,000円

正社員では一般的な通勤手当や、所得によって変わる国民健康保険料は、いずれもこの数字を大きく動かします。

当サイトの数値が政府の数値を上回る理由

上の表にある公式の数字は本物で、最新で、そしてよく誤って引用されます。それが実際に何を数えているのかを理解することが、このページで最も役に立つ部分です。どちらの数字で計画すべきかが決まるからです。

給与明細より手前で止まっています。 「消費支出」には所得税・住民税・年金・健康保険が含まれません。それらは先に引かれ、給与所得者ならおおむね総支給の5分の1に相当します。

東京ではなく全国です。 沖縄や秋田を渋谷と一緒に平均しています。

そして、その住居費はあなたの住居費ではありません。 ここが最大の点です。単身世帯の標本には、持ち家を完済した人や家族と同居して家賃のかからない人が含まれます。平均に混ざることで、23区で新規契約を結ぶ人が払う額よりはるかに低い住居費が出てきます。あなたの家賃が7万円で、その人たちが2.5万円前後なら、差額の大部分はもう見つかっています。

これは公式の数字が誤っているという話ではありません。それは別の問いに答えています——持ち家と賃貸をならしたうえで、日本の普通の単身世帯が実際にいくら使っているのか。その下限を知っておくことは有用です。ただし自分の計画には、自分の状況に値段を付けてください。

効いてくる変数は家賃

東京の家賃は、何よりも距離と路線の使い勝手で決まります。同じ8万円でも、都心から25分の小さなワンルームにも、50分離れたずっと広い部屋にもなります。東京での費用最適化はほぼすべて住まいの決定なので、調べる時間の大半をここに使う価値があります。エリア別の指針は東京で暮らすをご覧ください。

差が大きいのは二つの選択です。乗換駅の一つ先に住むと、4分の追加で家賃が15〜20%下がることがよくあります。そしてシェアハウスや社宅は月額を半分近くにでき、次に述べる初期費用の大半も不要になります。

入居時の初期費用

日本の標準的な賃貸契約は費用が前倒しです。敷金(1か月)、礼金(0〜1か月)、仲介手数料(約1か月)、保証会社費用(0.5〜1か月)、そして初月家賃。家賃8万円の物件なら、一晩も泊まらないうちにおよそ 32万〜40万円 が必要になります。

人がつまずくのは月々の家賃ではなく、この数字です。シェアハウスや学生寮はこれをほぼ回避できるため、月額があまり安くなくても最初の1年は検討する価値があります。

このページの学生版

日本語学校の学生の月13万〜18万円という予算は達成可能ですが、期待ではなく、実際の稼ぎと突き合わせて確認する価値があります。

留学の在留資格でのアルバイトは、すべての勤務先を合算して週28時間が上限です。東京の最低賃金は時給 1,226円 なので、上限いっぱいで月およそ 148,000円(税引き前)、源泉徴収後はさらに少なくなります。多くのアルバイトは下限より少し高く、深夜帯には25%の割増が付くため現実の上限はもう少し上ですが、状況を変えるほどの差ではありません。詳細はアルバイト時給のページにあります。

上の表と併せて読むと、具体的なことが見えてきます。この上限は、切り詰めれば東京でシェアハウス前提の生活を支えられます。単独で都心の1Rを支えることはできません。それができている学生はほぼ例外なく貯蓄か家族の支援、あるいはその両方を持っています。148,000円だけを前提に計画した人が、4か月目に資金が尽きるのです。